「投資を始めたいけど失敗して損したらどうしよう」という不安があってなかなかスタートできない人も多いのではないでしょうか。このような人は、ショッピングなどで貯めたポイント中心で投資をすることも方法の一つです。ポイントであれば現金を失うリスクがないので気軽に始められるでしょう。ここでは、クレジットカードのポイント投資の具体的な方法を紹介します。
ポイントを使った資産運用2選
ポイントを使った資産運用には「ポイント運用」と「ポイント投資」の2種類があります。ポイントによる資産運用をこれから始める人はこの違いをしっかり覚えておきましょう。
ポイント運用
「ポイント運用」は、あらかじめ設定されたコースを選択すると値動きと連動してポイントが増減する仕組みです。リターンもポイントで還元されます。
ポイント投資
一方「ポイント投資」はポイントで実物の金融商品を購入できる仕組みです。配当や売却したときのリターンを現金で受け取れます。またポイント運用とポイント投資の違いには「証券口座の有無」もあります。ポイント運用なら証券口座は不要ですがポイント投資の場合は証券口座が必須です。次項では「ポイント投資」の具体的なサービスを紹介していきます。
クレジットカードとポイント投資の組み合わせ3選
1.楽天カード×楽天証券
楽天カード払いで貯まった「楽天スーパーポイント」を同じグループの楽天証券で1ポイント＝1円として使うことができます。（楽天ポイントコースの設定が必要）楽天スーパーポイントはカード払いのときだけでなく楽天グループのサービス（楽天市場、楽天トラベル、楽天ペイなど）の利用時にも貯めることが可能です。このポイントの貯めやすさが楽天カードにおけるポイント投資のメリットといえるでしょう。
さらに楽天スーパーポイントを投資信託だけでなく株式（現物のみ）にも使えることもメリットです。ポイント運用やポイント投資は投資信託に限定されているものもありますが楽天カードなら株式購入代金の一部にあてることができます。
2.クレジット機能付きTカード×SBIネオモバイル証券
クレジット機能付きTカードの支払いで貯まったTポイントをSBIネオモバイル証券で1ポイント＝1円で利用できます。Tポイントといえば提携店舗数約106万店（2019年8月末時点）のポイントサービスです。利用できるスポットが多いのでポイントを貯めやすいのが大きな魅力です。楽天カードと同様に貯まったTポイントは株式購入に使うこともできます。
1株単位から購入できるので（楽天は100株単位）ポイントだけでの株購入も可能です。例えば1株300円の銘柄の場合、100株単位の証券会社であれば3万円からしか買えません。しかしネオモバイル証券なら1株300円から購入できます。なおTポイントはSBI証券でも使用可能です。ただしサービス内容はSBIネオモバイル証券と異なるため注意しましょう。
3.MATSUI SECURITIES CARD ×松井証券
「MATSUI SECURITIES CARD」は松井証券で口座開設した人が発行できるクレジットカードです。このカードをジャックス・Mastercard加盟店で利用すると100円（税込み）ごとに松井証券カードポイントが1ポイントもらえます。このポイントを使って「100ポイント＝100円」から自動積立投信を始めることが可能です。「MATSUI SECURITIES CARD」を上手に活用してポイントを貯めるにはネットショップの利用が鍵となります。
ジャックスが運営するインターコムクラブ会員だけが使える「JACCSモール」でネットショッピングをした場合、通常の還元ポイントは1％です。さらにさまざまなサービスを利用することで0.5～12％の値引きポイントが加算されます。この仕組みを活用することで効率的なポイント獲得が可能です。
ポイントで投資の注意点とは
クレジットカードのポイント主体の投資だと投資額が少額になりやすいため、リターンが少ないのがデメリットです。投資目的が「将来の老後資金のため」の場合、ポイント投資だけで資産運用していくことは現実的ではありません。しかし「投資を始めたいけど不安が大きい」といった人にとっては投資を始める良いきっかけになるのではないでしょうか。
まずは勉強をかねてポイント投資をしてみよう
ポイント投資はいくつかの注意点があるものの「現金を使わずに投資ができる」というメリットがあります。投資初心者の人は、まずは勉強もかねて気軽にポイント投資を始めてみてはいかがでしょうか。継続的に（例：半年、1年など）リターンが得られるようになってから現金を加えた本格的な投資に切り替えるのもよいかもしれません。
＞＞【無料eBook】30代で知りたかった「お金」の極意 後悔しない８つのポイント
【オススメ記事】
・ゆとりある老後のために資産運用を考えるべき理由
・「働く」だけが収入源じゃない 欧米では当たり前の考え方とは
・安心できる老後に最低限必要な生活費とその内訳は？
・米国と比較した「感覚のズレ」 賢い人はお金に働いてもらう
・資産の8割が危険信号？知っておきたい「インフレ懸念と対策」