働き方改革が推進する中、日本では各企業が積極的にテレワークの導入をしています。テレワークには①在宅型、②施設利用型、③モバイルワーク型の3形態があり、この中で人々の住まいのあり方を特に大きく変えるのは①の在宅型です。

②③と比較すると時間縛りの概念がほぼなくなり、家の中がオフィスデスクになる在宅型テレワークは、今後の住まい選びにも多様性の広がりを見せていきます。

職住一体!テレワークによる新しい住まい方と将来のライフスタイル変化
(画像=stockfour/Shutterstock.com)

職住が一体化すると、住まい選びが変化する

テレワークになると、人生から「通勤」の概念がなくなります。必要な時だけオフィスに出勤すればいいのであれば、通勤時間や交通の便を考えた住宅選びから解放されます。

例えば、サーフィンが趣味ならば、海の近くに家を買い、毎朝サーフィンをしてから仕事をする。自分の仕事部屋を持って広い家で暮らしたいならば、郊外で広くて部屋数の多い家を選んでリラックスした環境で暮らすなど、住居選びを「自分軸100%」にできます。

このような背景を持つ住宅や地域は、土地単価が手頃・敷地面積が広い・駐車スペースが2−3台分取れる・周辺物価が安い、など暮らしと生活に直結するメリットが多く、「住みやすさ」と「個人満足度」レベルの高い住まい選びができます。

職住一体ならリゾート暮らしも可能

テレワークならば、リゾート暮らしも視野に入ります。例えば、東京に勤め先があるならば通勤が片道2−3時間圏内の熱海や真鶴などのリゾート温泉地、または軽井沢や八ヶ岳などのリゾートスキーが楽しめる地域に生活拠点をおいても、なんの問題もありません。

このような地域には、かつてのリゾート型億ションと呼ばれた住居が破格の値段で売られています。最も手頃なものでは100~200万円と言われています。

これを田舎の人気のなくなった物件と受け取るか、手頃に手に入るフルスペック住居ととるかは、個人の働き方とライフプランによります。負担なく自宅住居が手に入れば、同時進行で都心型新築マンションを購入してマンション経営をし、確実な資産形成を視野に入れることもできます。

また、地域ではテレワーク型スタイルの採用により「街なかオフィス」が増えていくため、過疎化が進んでいた地方都市が活性化し始めると、ますます通勤の必要性は減っていくでしょう。

職住が一体化すると 家の中も変わる

在宅型テレワークになると家の中も変化します。生活の場にオフィスがある「家なかオフィス化」が進み、真面目で律儀な日本人ならではの、快適かつ完璧な仕事環境作りのアイデアが今後はSNSなどでたくさんお披露目されていくでしょう。

デッドスペースに簡単な改造をするだけで、仕事場ができ上がります。例えば、腰高窓の手前に小さな折りたたみテーブルを置く、納戸にDIYで棚をつけて書斎にするなどがあげられます。

これらの変化に大きなお金をかける必要はなく、シンプルな間仕切りや、100円均一ショップで揃えた簡単なDIYで自宅にオフィスを誕生させることも可能です。「場」があれば、家事・子育て・介護をしながらでも自分の1日のタスクを完了することはできるでしょう。

また、家やマンションを販売する側も、内装を在宅テレワークありきでデザインしてくる業者も出てくるでしょう。自分でデザインをすることを前提としたテレワークスタイルのマンション販売など「住んで働く目線」という全く新しいデザインが誕生してきます。

家なかオフィスは、試してみて、今の環境がテレワークに向いてない場合は、思い切って使い勝手の良い間取りに引っ越してしまうという選択肢もあります。

このように、職住一体になるテレワークという選択肢は、「働いて稼ぐ」ことが人生の中心だった私たち日本人を、「心豊かに暮らすために働く」生き方へシフトするための鍵になるでしょう。

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