「40代で貯金1,000万円」は、平均よりやや上、中央値の約4倍にあたります。例えば、40代二人以上世帯の平均貯金額は944万円、中央値は250万円です。数字だけを見ると順調にも思えますが、実は1,000万円に到達しても将来の不安が消えるとは限りません。
そこで、平均や中央値といったデータを踏まえながら、なぜ1,000万円あっても油断できないのか、その理由と今から取り組める資産形成の方法を解説します。
※本記事では「金融資産保有額」に基づいて解説しています。ここでいう金融資産とは、預貯金（日常的な出し入れを除く）、積立型保険商品、個人年金保険、債券、株式、投資信託、財形貯蓄などを指します。
目次
1.40歳（40代）の平均貯金額と中央値
40代の貯金額は、単身世帯や二人以上の世帯など様々な要因で全体では平均値が929万円であるのに対し、中央値は200万円と、両者には大きな差があります。
| 平均値 | 929万円 |
|---|---|
| 中央値 | 200万円 |
この差異は、一部の非常に多くの金融資産を保有する層が平均値を押し上げていることを示唆しています。したがって、多くの40代の実態としては、中央値である200万円前後、あるいはそれ以下の水準がより現実に即していると考えられます。
40代は収入が増加する一方で、住宅ローンや教育費など多額の支出が重なる時期でもあり、計画通りに貯蓄が進まない世帯も少なくないと考えられます。
1-1.40代単身の平均貯金額と中央値
| 平均値 | 883万円 |
|---|---|
| 中央値 | 85万円 |
単身世帯のデータで特に注目すべきは、中央値が85万円と、40代全体の200万円や二人以上世帯の250万円と比較して著しく低い点です。平均値（883万円）自体は全体と大きく変わらないものの、この中央値の低さは、貯蓄額が少ない層が単身世帯に比較的多く存在する可能性を示しています。
この背景には、単身者特有の経済状況が影響していると考えられます。例えば、収入やライフスタイルが個人によって大きく異なるため、貯蓄に対する意識や行動にも大きな幅が出やすいでしょう。また、非正規雇用など不安定な雇用形態にある場合、継続的な貯蓄が困難である可能性も否めません。
こうしたデータと比較すると、40代単身世帯で貯金1,000万円という水準はかなり高い位置にあるといえます。多くの40代が到達していないラインであり、堅実に資産を築いてきた結果として評価できる水準です。
1-2.40代二人以上世帯のの平均貯金額と中央値
| 平均値 | 944万円 |
|---|---|
| 中央値 | 250万円 |
二人以上世帯では、平均値944万円、中央値250万円と、単身世帯や40代全体よりも高い数値を示しています。これは、共働きによる世帯収入の増加や、夫婦が協力して計画的に貯蓄・資産運用に取り組んでいる世帯が多いことを反映している可能性があります。
この数値と比較すると、1,000万円の貯蓄は平均をやや上回り、中央値の約4倍にあたります。つまり、40代二人以上世帯で1,000万円を貯めている人は比較的少数派といえ、堅実に資産形成を進めてきた証ともいえるでしょう。
一方で、子どもの教育費や住宅ローンのように、毎月の固定費が大きい世帯も少なくありません。中央値が250万円であるという事実は、多くの二人以上世帯がある程度の貯蓄は持っていることを示しています。しかし、平均値を大きく引き上げるほど、ずば抜けて多くの資産を持つ世帯は、やはり一部に限られているという状況も同時に見て取れます。
1-3.40代で貯金なしの人も
40代の貯蓄額には大きな個人差がありますが、実は金融資産をまったく保有していない人の割合は27.5％にのぼります。これは、約4人に1人が「貯金ゼロ」の状態であることを意味します。この割合は単身世帯だと33.3%で約3人に1人が貯金ゼロです。
平均値や中央値のデータだけを見ると、多くの人がある程度の貯蓄をしているように見えるかもしれません。しかし実際には、貯蓄が思うように進まず、金融資産を保有していない世帯も一定数存在しているのが現実です。このような状況にある人にとっては、まず自分の家計状況を把握し、支出の見直しや先取り貯蓄といった基本的な対策から始めることが求められます。
参照：2024年 家計の金融行動に関する世論調査（J-FLEC）
2.40歳で貯金1,000万円は本当に少ないのか？
40歳で貯金1,000万円と聞くと、多いのか少ないのか、気になる人も多いでしょう。この金額が持つ意味合いや、一般的な貯蓄額と比較してどのような位置づけになるのか、また、なぜ不安が残るのかを解説します。
2-1.結論：多い部類に入るが油断は禁物
40歳で貯金1,000万円は、一般的な水準と比較しても「多い部類」に入るといえるでしょう。ただ、一つの節目として達成感を持てる金額ではありますが、ここで満足してしまうのは危険です。今後は教育費の本格化、住宅ローンの残債、老後資金の積み立てなど、ライフイベントごとに多額の資金が必要になります。
さらに、インフレによってお金の実質的な価値が目減りする可能性や、病気・介護といった突発的な出費への備えも欠かせません。1,000万円を「ゴール」と捉えるのではなく、「次のステップへの通過点」として、計画的な資産形成を継続していくことが重要です。
2-2.1,000万円あっても不安が残る理由
貯金が1,000万円あれば一安心、と考えたくなるところですが、実際には不安を感じる人も少なくありません。その理由は、将来に向けた支出の大きさと不確実性にあります。
例えば、子どもの大学進学や住宅ローンの返済、親の介護、自身の老後資金など、40代以降は大きな支出が次々と控えています。また、今後の物価上昇や、病気・事故などによる急な出費もリスク要因です。これらに備えるためには、貯蓄だけでなく、保険や資産運用を含めたバランスの良いマネープランが求められます。
1,000万円という金額は、確かに大きな節目ではあるものの、将来に向けては「通過点」に過ぎません。安心して暮らし続けるためには、今後も継続的な資産形成と家計管理を続けていくことが重要です。
3.40歳（40代）で貯金できる人・できない人の特徴
40代でしっかりと貯金を増やしている人と、なかなか貯められない人とでは、日々の習慣やお金に対する考え方に違いがあります。自分がどちらの傾向に近いかを確認してみましょう。
3-1.貯金できる人の特徴
貯金ができている人は、明確な目標を持ち、それに向かって計画的に行動しています。収入と支出をしっかりと把握し、先取り貯金を習慣にしているほか、無理のない範囲で資産運用にも取り組んでいます。ボーナスが入った際も、将来を見据えて貯蓄や投資に回すように心がけています。
また、日常生活では衝動買いを控え、本当に必要なものだけを選んで購入する傾向があります。金融や経済に関する情報にも関心を持ち、継続的に学ぶ姿勢を持っている人が多く見られます。
3-2.貯金できない人の特徴
一方で、貯金がなかなかできない人は、お金に対する目標が曖昧で、計画性が不足している傾向があります。日々の収支を把握せず、必要以上にお金を使ってしまうことが多く、リボ払いや分割払いに頼ることもあります。手元にお金があると、すぐに使ってしまうという行動パターンも見られます。
さらに、固定費の見直しや節約に関心を持たず、「面倒だから後回しにする」といった考え方が習慣になっているケースもあります。将来に備える意識を持ち、まずは家計の状況をしっかりと見える化することが、貯蓄体質への第一歩となります。
4.40歳までに1,000万円貯めるには？これから目指す人向けステップ
「40歳までに1,000万円貯めたい」という目標は、決して実現不可能なものではありません。これから達成を目指す人に向けて、計画的に進めるための具体的な方法を紹介します。
4-1.支出を管理する
貯蓄の第一歩は支出の把握と管理です。家計簿アプリを使えば、日々の収支を手軽に記録・可視化できます。クレジットカードや電子マネーと連携できるアプリなら入力の手間も省けます。
また、固定費の見直しも効果的です。住居費、通信費、保険料、サブスクリプションサービスなど、毎月必ずかかる費用を洗い出し、削減できる部分がないか検討しましょう。
4-2.先取り貯金を習慣化する
収入があったらまず貯蓄分を確保し、残ったお金で生活する「先取り貯金」は、着実に貯蓄を増やすための鉄則です。
給与振込口座から自動的に別口座へ積み立てる設定や、財形貯蓄制度、積立式の金融商品を活用しましょう。毎月決まった額を意識せずに貯められるため、つい使い込んでしまうという人にも効果的です。少額からでも良いので、まずは習慣化することを目指しましょう。
4-3.無理なく続けられる節約の工夫
日々の節約は大切ですが、我慢ばかりの節約は長続きしにくいものです。ストレスを感じず、生活に無理なく取り入れられる工夫を心がけましょう。
例えば、コンビニの利用を減らして自炊の回数を増やす、マイボトルを持ち歩く、ポイントサービスやクーポンを上手に活用する、スマホを格安プランに切り替えるといった方法があります。どれも一つひとつは小さな取り組みですが、積み重ねることで大きな節約につながります。
4-4.自分に合った目標設定を
貯蓄を続けていくうえで大切なのは、自分に合った具体的な目標を持つことです。「何のために」「いつまでに」「いくら必要か」を明確にすることで、行動に移しやすくなります。
例えば、「5年後に住宅購入の頭金として300万円」「10年後に子どもの大学進学資金として500万円」といったように、目的・時期・金額をセットで考えるのが効果的です。目標がはっきりすれば、毎月いくら貯める必要があるのか逆算でき、モチベーションの維持にもつながります。
5.40代におすすめの資産運用術
40代は、ある程度の貯蓄があり、なおかつ運用期間も確保できることから、資産運用を始めるのに適したタイミングです。預貯金だけに頼らず、お金に働いてもらう意識を持つことで、より効率的な資産形成を目指すことができます。ここでは、資産運用に役立つ制度と、代表的な運用方法を紹介します。
5-1.NISA
NISA（少額投資非課税制度）は、毎年一定額までの投資に対して得られた利益が非課税になる制度です。2024年からは新NISA制度がスタートし、非課税枠の拡大や制度の恒久化により、さらに利用しやすくなりました。「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2種類があり、自分の投資スタイルや目的に応じて使い分けることができます。
特に、長期的な資産形成を考える40代にとっては、税制優遇を受けながら投資ができるNISAは非常に有効な手段です。まずは「つみたて投資枠」でインデックスファンドへの積立投資から始めるのがおすすめです。金融機関によって取り扱い商品が異なるため、口座開設前に比較検討することが重要です。
5-2.iDeCo
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、自ら掛金を拠出し、その資金を自分で運用して老後資金を準備する制度です。掛金は全額が所得控除の対象となり、運用益も非課税、さらに受取時にも税制優遇があります。原則60歳まで引き出せない制約はあるものの、老後の備えとしては非常に有効です。
40代は退職までの時間がまだあるため、時間を味方につけて運用を続けることができます。加入資格や掛金上限は勤務形態などによって異なるため、事前に確認しましょう。また、商品選びではリスク分散を意識し、自分のリスク許容度に合った運用スタイルを見つけることが大切です。
5-3.投資信託
投資信託は、投資家から集めた資金を運用の専門家がまとめて株式や債券などに分散投資する仕組みです。少額から始められ、手軽に分散投資ができるのが特徴です。
ファンドによってはリスクの大きさに差があるため、目的やリスク許容度に応じた選択が重要です。国内外の株式、債券、不動産（REIT）など投資対象は多様で、自分の方針に合った商品を選ぶことができます。
購入時や保有中には手数料がかかる場合もあるため、事前にコスト構造を確認しましょう。NISAやiDeCoの非課税制度を活用すれば、より効率的な資産形成が可能です。
5-4.不動産投資
不動産投資は、物件を購入して家賃収入（インカムゲイン）や売却益（キャピタルゲイン）を得る方法です。長期的に安定した収入が見込めることに加え、インフレ対策としても注目されています。ローンを活用すれば、少ない自己資金で始められる可能性もあります。
一方で、空室や家賃滞納、管理トラブル、自然災害などのリスクもあるため、事前の情報収集と入念な準備が欠かせません。40代から始める不動産投資は、将来の年金補完や相続対策としても有効な選択肢となり得ます。
なお、いきなり大きな物件に投資するのではなく、不動産小口化商品やREIT（不動産投資信託）など、少額から始められる方法を検討するのも一つの手です。
6.40歳（40代）からでも資産形成は間に合う
40代になると、将来の暮らしやお金の使い方について考える機会が自然と増えていきます。貯蓄額の多少に一喜一憂するのではなく、自分の状況を正しく把握し、今できることから少しずつ取り組むことが大切です。
「もう遅いのでは」と感じる必要はありません。支出の見直しや先取り貯金、自分に合った方法での資産運用を組み合わせることで、40代からでも着実に資産を築くことは十分可能です。将来の安心につなげるためにも、今日から一歩を踏み出してみましょう。
40歳（40代）の貯金・資産形成に関するよくある質問
ここでは、40代の貯金や資産形成について、よくある質問と回答をまとめました。
Q.1 40歳で1,000万円の貯金は少ない？多い？
平均や中央値と比べると、1,000万円は40代の中では多い水準といえます。ただし、必要な金額は家族構成やライフプランによって異なります。住宅ローンや教育費、老後資金など将来の支出も見据えたうえで、自分にとって十分かどうかを判断し、資産形成を続けていくことが大切です。
Q.2 40代から資産形成を始めても間に合う？
40代からでも十分に間に合います。老後までの時間はまだあり、収入も安定している人が多い世代です。NISAやiDeCoなどの制度を活用しつつ、少額からでも投資を始めることで、将来に備えることができます。まずは家計を見直し、無理のない範囲で一歩を踏み出しましょう。
Q.3 教育費や住宅ローンがある中で資産形成できる？
大きな支出があっても、工夫次第で資産形成は可能です。ポイントは、優先順位を明確にすることと、家計を見直して無駄な支出を減らすことです。例えば、固定費の見直しや先取り貯金、積立投資など、今できることから始めていきましょう。教育費や住宅ローンなど、将来の支出も見据えて計画を立てておくことで、家計の見通しが立ちやすくなり、安心感にもつながります。
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