
貯金額のひとつの目安として多くの人が意識する「1000万円」。では、実際に1000万円を貯めるには、何歳くらいが目安になるのでしょうか?
本記事では、信頼できるデータをもとに、貯金1000万円に到達する年齢の実態を解説するとともに、早く目標に近づくための習慣や行動についてもご紹介します。年齢にとらわれず、自分らしいペースでお金を育てていくためのヒントを探してみてください。
目次
年代別の平均貯蓄額|1000万円を超えるのは何歳くらい?
まずは実際に、どの年代で平均貯蓄額が1,000万円に到達しているのか?総務省が公表している「家計調査報告(貯蓄・負債編)」の2023年データをもとに、年代別の平均貯蓄額を見てみましょう。
・40歳未満 782万円
・40~49歳 1,208万円
・50~59歳 1,705万円
・60~69歳 2,432万円
・70歳以上 2,503万円
出典:家計調査報告(貯蓄・負債編)2023年(総務省)
このデータから、平均的に貯金1000万円を超えるのは40代に入ってからというのが現実的なラインといえるでしょう。
また、貯蓄額は年齢が上がるにつれて着実に増加しており、60代・70代になると2000万円を超える水準に達します。これは退職金や長年の積み重ねによる部分が大きく、貯金1000万円は、年齢とともに徐々に近づく現実的な目標でもあります。
そのため、若い年代でまだ到達していないからといって焦る必要はありません。むしろ大切なのは、「自分のペースで堅実に積み上げること」、そして「無理のない仕組みを作って継続すること」です。次の章では、年収ごとに1000万円に到達するまでのシミュレーションを行い、自分にあった貯金ペースを考えていきます。
年収別にシミュレーション|貯金1000万円に何年かかる?

貯金1000万円という目標を立てたとき、現実的に「あと何年かかるのか?」というのは、多くの人が気になるポイントです。ここでは、国税庁が公表している最新の給与データをもとに、年収ごとに1000万円に到達するまでの期間をシミュレーションしてみます。
年齢階層別の平均給与(令和5年調査)
・25~29歳 約394万円
・30~34歳 約431万円
・35~39歳 約466万円
・40~44歳 約501万円
・45~49歳 約521万円
・50~54歳 約540万円
・55~59歳 約545万円
参照:民間給与実態統計調査(令和5年分)
このデータを見ると、30代で平均430万円〜460万円程度の年収が一般的であることがわかります。これをもとに、「年間いくら貯蓄できるか」のモデルケースを試算してみましょう。
【モデルケース:年収別の貯蓄ペースと到達年数】
年収 | 年間貯蓄額の想定 | 1000万円にかかる年数 |
---|---|---|
400万円 | 約60万円 | 約17年 |
500万円 | 約100万円 | 約10年 |
600万円 | 約140万円 | 約7年 |
700万円 | 約170万円 | 約6年弱 |
800万円 | 約200万円 | 約5年 |
900万円 | 約230万円 | 約4年半 |
1,000万円 | 約270万円 | 約3年半〜4年 |
※年間貯蓄額は、生活費・税金・保険料などを控除したうえでの現実的に可能な額の目安です。
※家族構成や居住地、ライフスタイルにより前後します。
年収が高ければ早く到達できるのは当然ですが、年収400万円台でも10年以上かけて着実に貯めていくことは十分可能です。
具体的なイメージを持っていただくために、ここでは代表的な年収帯ごとのシミュレーションをより詳しく見ていきましょう。
年収400万円のケース
年収400万円の人の手取りはおおよそ320万円程度と見積もられます。ここから生活費や固定費、税金・保険料などを差し引くと、年間で貯金に回せる金額は月5万円前後=年間60万円程度が目安になります。
このペースで貯金を続けると、1000万円に到達するには約17年かかる計算です。
とはいえ、たとえば家賃を抑えたり、通信費・保険料の見直し、副業収入などを取り入れることで、年間の貯蓄額を80万円・100万円と増やしていくことも十分可能です。年収がそこまで高くなくても、「いかに使わないか」でスピードを上げられるのがこの層の特徴です。
年収700万円のケース
年収700万円の場合、手取りはおおよそ540万円前後になります。生活費の水準にもよりますが、月に14〜15万円程度を貯蓄・投資に回すことができれば、年間170〜180万円の貯金が可能です。
このペースであれば、およそ6年弱で1000万円に到達できます。
ただし、年収が上がるとそれに比例して生活コストも上がりがちなので、無意識に支出が増えてしまわないように注意が必要です。先取り貯蓄や固定費の自動化が有効な対策になります。
年収1000万円のケース
年収1000万円になると、税率も上がるため、手取りは約730万円前後になります。生活水準によって差はありますが、年間で約250万〜300万円近くを貯金・資産運用に回せる人も多いです。
このペースであれば、3年半〜4年程度で1000万円の貯蓄を達成することができます。
一方で、教育費・住宅ローン・保険・交際費などで支出が膨らみやすい層でもあるため、「気づけば貯金ができていない」という声もよく聞かれます。資産形成においては、“収入が多い=貯金ができる”とは限らないことを改めて意識しておく必要があります。
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早く1000万円に到達する人の共通点とは?

30代で1000万円を達成する人もいれば、40代になってもまだ道半ばという人もいます。この差は年収だけで決まるわけではなく、日々の習慣やお金との向き合い方に大きく影響されています。ここでは、比較的早い段階で目標額に到達している人たちに共通する特徴を見ていきましょう。
固定費の最適化を優先している
家賃、通信費、保険料、サブスクなどの「毎月出ていくお金」を徹底的に見直す人が多い傾向にあります。収入を増やすことは簡単ではありませんが、支出を減らすことはすぐに取り組めるアクションです。 特に、家賃を抑える、車を所有しないなど、比較的大きい固定費に対して対策をするとより大きなインパクトがあります。
収入の一部を投資に回している
早く貯められる人ほど、投資が習慣化されています。 給与が入った時点で一定額を自動で投資用口座に移す仕組みを整えることで、使いすぎを防ぎ、コツコツと資産を積み上げていくことができます。
この仕組みがあることで、収入が増えても支出が増えにくく、貯蓄ペースを維持しやすいというメリットもあります。
副業やスキルアップで収入の柱を増やしている
近年では、副業やフリーランス的な働き方で収入源を増やし、貯蓄ペースを加速させる人も増えています。また、資格取得や転職によって本業の収入を高める努力をしている人も多く、「稼ぐ力」への意識が高いのも特徴的です。
お金の「目的」が明確で、無駄遣いをしにくい
早く貯められる人は、単に「なんとなく貯金している」のではなく、目的がはっきりしています。たとえば「将来の独立資金」「住宅購入の頭金」「子どもの教育費」「老後の備え」など、具体的な目標があるからこそ、日々の支出にもブレが少ないのです。
将来を見据えた資産形成に新築ワンルームマンション投資という選択肢

長期的な資産形成を目指す上で、有力な選択肢の一つとなるのが新築ワンルームマンション投資です。
安定した家賃収入が見込める
都市部や駅近エリアを中心に、新築のワンルームマンションには安定した賃貸需要があります。立地や設備などの条件を満たしていれば、長期的に安定した家賃収入を得ることができます。特に晩婚化などを理由に単身世帯の増加が進む中で、手頃なワンルーム物件のニーズは今後も続くと予想されています。
ローンを活用してレバレッジをかけられる
マンション投資の特徴の一つは、自己資金が少なくても始められることにあります。 金融機関からのローンを活用することで、自己資金を温存しつつ運用を始めることができます。これにより、手元に現金を残しながらも、資産を「持つこと」で中長期的なリターンを狙うことができます。
老後の備えや節税対策にもつながる
家賃収入は、将来の年金代わりとしての役割も期待できます。また、住宅ローン控除や減価償却など、適切に活用すれば節税効果を得られる仕組みも存在します。
もちろん、空室リスクや管理費、修繕費などの注意点もあるため、物件選びやパートナー企業の選定は重要ですが、計画的に進めることでリスクを抑えながら資産を育てていくことが可能です。
物価の上昇が続く現在、「お金に働いてもらう」という発想はこれからの時代にますます重要になっていきます。投資にはリスクも伴いますが、条件を見極めたうえで始めれば、堅実な資産形成の手段になり得るでしょう。
1000万円への道のりは着実に進めば誰でも達成できる
貯金1000万円という金額は、多くの人にとって簡単な目標ではありません。 大切なのは、「習慣」と「仕組み」です。日々の支出を意識し、コツコツと投資に回す。副業やスキルアップで収入源を増やす。こうした積み重ねが、10年後・20年後の大きな差につながっていきます。
自分に合ったやり方で、少しずつでも着実に資産形成を進めていきましょう。
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