企業における旧日本型の年功序列や終身雇用型の労働形態はバブル崩壊後に崩れ、成果主義へと変化しています。評価制度が変わったことにより、必ずしも労働収入が上がり続けるとは限らない状況となりました。
バブルの崩壊、リーマンショックと日本経済の低迷が続いたことで給与が下がり、頭打ちになりました。
最近では景気は回復してきているものの、個人消費は「緩やかに持ち直している」というレベルで、個人としては景気回復のが実感が持てないのが現状です。
昨今では売上が伸び悩み、事業の一部を海外企業に売却する大企業もみられるなど、正社員も会社の倒産や事業買収などによっていつ職を失うか分からない時代となりました。
さらに年金問題では、少子高齢化により受給者は増加した一方で、加入者は減少し、年金財政も悪化。受給開始年齢が引き上げになり、将来的にはさらなる開始年齢の引上げや減額の可能性も叫ばれ、年金制度そのものがどこまで維持できるのか不透明となっています。
目次
1.年金だけでは豊かな老後は迎えられない
(画像=Khongtham/stock.adobe.com)
年金受給を受けられたとしても、現実には年金だけでは思い描いた豊かな老後を迎えられない可能性があります。
現役時の給与所得に比べれば、年金の受給額は大きく下回ります。それゆえに多くの場合は、不足分を貯蓄から切り崩して生活しなくてはなりません。
バブル崩壊や、リーマンショックの影響で中年期に収入が下がり、十分な貯蓄ができていない場合も多く、生活に困るケースも増えています。
老後破産をしないためにも、現役のうちからいかに老後資金を増やすか、学んでおく必要があります。